今日は家を建てる際に知っておくべき「価格のカラクリ」についてお話しします。
特に「30坪1480万円から」とか「豪華設備付きで1800万円」といった広告を見て「本当にこの価格で家が建てられるの?」と疑問に感じたことはありませんか?残念ながら、これらの金額で満足な家を建てられることはほぼありません。
今回は、住宅会社が価格を安く見せるための5つの手法を紹介し、どのように騙されずに家を建てられるかについて詳しく解説します。
1. 付帯工事を別枠にしている
付帯工事とは、家そのものの工事とは別に、仮設トイレや資材の運搬、地盤調査、火災保険など、家を建てる際に必ず必要な費用のことです。
これらはどんな土地でも必要な作業ですが、広告に表示されている価格には含まれていないことが多いです。
例えば、仮設トイレの設置や資材の運搬費用が150万円から200万円かかることもありますが、これが「本体工事には含まれない」とされている場合、後から大きな追加費用が発生します。
2. 間取りに関する独自ルール
住宅会社が提示する価格は、通常、最もシンプルで安価な間取りを基準に計算されています。
例えば、「30坪1480万円」といった表示は、総二階(1階と2階が同じ面積)の場合に限ります。1階が大きく、2階が小さい間取りになると、基礎や屋根の面積が増えるため、価格が跳ね上がります。
さらに、屋根の形状がシンプルな四角い箱型の家の場合で計算されていることが多く、屋根に角度をつけると追加費用が発生します。つまり、表示されている価格は、最も安価に建てられるケースを前提としています。
3. 性能面をあいまいにしている
住宅の性能についても、実際の数値や基準が曖昧にされることがよくあります。たとえば、「高気密・高断熱住宅」とうたっていても、実際には気密測定が行われていないケースがあります。
気密測定は、家の断熱性能やエネルギー効率に直結する重要な要素ですが、測定を行っていない住宅会社は、モデルハウスのデータや平均的な数値を示しているだけかもしれません。
また、耐震等級も「相当」と表記される場合がありますが、これは正式な認定を受けていない場合が多いです。
4. 標準仕様のごまかし
標準仕様に含まれる設備も注意が必要です。例えば、照明やカーテン、キッチンの設備など、標準仕様として含まれていないことがあります。
リビングや寝室の照明がついておらず、トイレや廊下だけに照明がついているということも珍しくありません。
さらに、キッチンや浴室のグレードが低く設定されていることも多く、選択肢が非常に限られていることがあります。
追加で良い設備を選ぶと、その都度費用が発生します。例えば、シンプルなキッチンのままだと、せっかくの新築なのに賃貸住宅のように見えてしまうこともあるでしょう。
5. 窓やコンセント、収納に関する独自ルール
最後に、住宅会社が設定している独自ルールにも注意が必要です。例えば、30坪1800万円と表示されていても、その価格に含まれる窓やコンセント、収納の数には制限がある場合があります。
例えば、「30坪なら3部屋まで」といったルールがあり、それ以上の部屋数や窓、収納を追加する場合には、別途費用がかかることがあります。
また、収納棚の数や、ウォークインクローゼットの仕様もオプション扱いになることが多いため、事前にしっかり確認しておくことが大切です。
騙されないための3つの対策
ここまで紹介した5つのカラクリに騙されないためには、以下の3つの対策が有効です。
1. 瀬山基準一覧表を使ってチェックする
瀬山さんが提案する「瀬山基準一覧表」を使えば、住宅会社が提示する見積もりの内容を細かくチェックすることができます。これを使えば、付帯工事や性能面、標準仕様のごまかしに気づくことができるので、必ず事前に確認しましょう。
2. 間取りや仕様のルールを確認する
間取りや屋根の形状、窓やコンセントの数など、住宅会社が独自に定めているルールをしっかり確認しましょう。「この金額でどこまで含まれているのか?」を契約前に必ず聞くことが大切です。
3. ぶっちゃけ価格を聞く
「実際にみんなはどれくらいの費用で家を建てているのか?」を営業マンに率直に聞いてみましょう。誠実な営業マンであれば、ホームページに表示されている価格にプラスして300万円ほどの追加費用がかかることを教えてくれるはずです。
まとめ
家づくりは大きな決断です。住宅会社が表示する「激安価格」や「コミコミ価格」に惑わされず、しっかりと見積もりや仕様を確認することが重要です。今回紹介した5つのカラクリを頭に入れて、慎重に家づくりを進めてください。
家づくりは一生に一度の大きな買い物ですので、後悔しないためにも、これらのポイントに注意して、安心して進めていってください。
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